『大英帝国』がメディア戦略を仕掛けている模様なので来年あたりは
要注意の様な気がするね。海外からの発言には要注意でしょ。ところ
で米国が同盟重視政策を展開する様な記事が出てます。同時に中国に
対する人権問題提起も行っています。ならば当然、日本国内において
非合法な活動を展開する米国海軍と中央情報局の人権問題にも対応す
るのが論理的行動だと考えています。横須賀の買春料亭には在日米国
海軍の現役も利用していた事が分かっています。要するに米国海軍も
『水交会』の犯罪に対して関与があった訳。米国の中央情報局は日本
国内で軍事行動に該当する行動が相手国の主権を犯すものである事に
大変に無頓着ですが、、、よもや米国の対日戦争の大義を忘れたとは
言わせません。宣戦布告なき軍事行動を『卑怯』だと戦後７０年以上
批判し続けた事をね。来年はこの問題に対する米国の回答が聞ける事
を期待したいですな。笑）
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