米国情報機関の要職がロシアを極秘訪問という話題が報道されている。報道された時点で既に極秘とは言えないが気になる話ではある。ロシアが軍事作戦を止めるとは考えにくい現状で何を目的として訪問したのかは気になる。そのうちに判る部分が出てくるだろうねぇ。
さて今年の報道を眺めていると「ヒデコのチンピラ亭主」の血縁者が逮捕される報道が立て続けに出ている流れです。この流れからして年末まで継続する可能性は十分に有り得ると予想。ほとんどの人間は全く面識がない訳だが知っている場合もある。基綱とかねぇ。どんな罪状での逮捕になるかは不明だが「流れ」からすれば逮捕される可能性は十分に高いだろうねぇ。楽しみです。あとは「フタミ」の逮捕者が出てこない部分が気になるところかねぇ。見落としている可能性はあるので要注意か。この流れを意識しつつ報道を眺めると「トクリュウ」の話題が目についた。偶々だが警察庁は「トクリュウ」の大本が暴力団である事はわかっているという事が報道から判る。まぁ警察官の中に「トクリュウ」がいる事は報道されない辺りに闇の深さを見る訳だが。どの様なシナリオを製造中なのか気になるところでは？
米国が声高に叫ぶイランへの経済的制裁に関する報道が出ている。正直に言って「全く効果がない」という印象しかない。あれだけ大騒ぎしていた割にはねぇ。そもそも軍事的にも経済的にも制裁する意味が無い。単純に「イスラエルの指図があったから」という話なのだろう。個人的には現状の騒動はすべて「ユダヤ人によるユダヤ人のためのユダヤ主義」が原因だと考えている。非常に迷惑極まりない。これによって大勢の人命が損なわれているだけでなく、経済的な被害も計り知れない規模です。これを野放しにするべきではない。加えて言えばこれに乗りかかっている王族の問題でもある訳だが気がついている人がいるのだろうか？迷惑な話だねぇ。
「 チンピラ」の子供は所詮「チンピラ」という事らしい。今更驚く様な話ではないがねぇ。それよりも気になるのは「なぜチンピラが行動できるだけの資金を所持していたのか？」という部分だろう。この辺の資金の流れを探れば面白い問題が出てくる可能性は非常に高いと思うのだが。
「チンピラ」問題はさておきまして米国によるイランへの攻撃が物理的なものから経済的なものへとシフトしつつある。元々物理的攻撃には限界がある事は明白だった訳だが経済的なものであっても結果は同じです。全く効果はありません。米国は中間選挙前なので勝利をアピールできるものが何かしら欲しいので敵対的行動に出ているだけ。毎度大きく騒ぎ立てるだけで何一つ成果を得られない姿は非常に滑稽である。同時に現実的な国力の低下をアピールするだけだねぇ。予想よりも米国の凋落は早く始まりそうだ。むしろ問題となるのは日本国内だろうか。自民党は対米追従姿勢を強めるだけという情けない状態である事に注意すべきだろう。
米国による一方的な軍事作戦は「明白な失敗」が確定しつつある。同じ紛争でもウクライナ紛争は様相が異なるがこちらも同様にウクライナの負けがほぼ確定的です。防空網の中心となる迎撃ミサイルが枯渇という報道が散見される事から制空権を消失しつつあるという事だろう。「一連の紛争」は一見して無関係に起きた事案に見えがちだが実際は異なるハズ。両者のウラにいるのは間違いなく「ユダヤ人」と「イスラエル」です。ウクライナの大統領が「ユダヤ人」を公言しているのは比較的有名だがウクライナの政権に関する報道を見るとユダヤ系の名前が多い。決して無関係ではないハズ。同様に米国の政治家に対する影響力の大きさでもユダヤ系は大変に有名。どちらもウラに「ユダヤ人」がいた事だけは確かだろうねぇ。連中の動きには注意して見るべきだろう。
さて日本国内では個人的に「全東信問題」が気になる。随分と巨額の不正が行われた模様だが資金の多くは暴力団に流れていた可能性が高い様な印象が報道からは透けて見える。恐らく「歴代政権」は知っていた可能性が高いのでは？案外、現政権の足元がぐらつく事態になる可能性も無いでもない様な印象を受ける。破産処理となれば不正な資金の流れが表面化する事はさけられない。ここ一年の「水交会」関係者逮捕者名などを考えると案外良い流れとなりそうな気もする。まぁ実際のところはよく分からないが悪くないとは思うねぇ。
イランの「原子炉開発」を「核兵器開発」にすり替えて先制攻撃を仕掛けた挙句に「高性能ミサイル」の「在庫」が枯渇。それでも攻撃継続を検討しているアホな米国の大統領は中間選挙が目前に控えているので「勝利」をアピールするために戦争継続を検討している様な報道が散見される。個人的には米国がイランに勝てる可能性は全く無いと見ている。いい加減に軍事能力を誇示するのはやめて貰いたい。米国が戦争を一方的に仕掛けなければ現状のホルムズ海峡封鎖問題は発生しなかった訳だから「全面的に米国が非難されるべき」です。まぁイランとしては交渉相手として現状の米国政権は不適当と見なしている事が明白なので恐らくは米国の中間選挙まで封鎖が継続されるだろうねぇ。そうなれば米国は選挙で負ける事は明白。「弾劾」の二文字が現実化するだろう。政権の転換という話が現実化する可能性は高いのでは？あるいはニクソン大統領のウォーターゲート事件と同じ事態が再現される事も考えられる。今回で言えばエプスタイン事件がテーマだろう。その場合は欧州要人にも飛び火する事が確実です。
熊本大地震では多数の方々が亡くなったという事で大変に痛ましく思う。元々「東日本大震災」による地盤変動によって10年程度すると大型震災が増える事は歴史的に分かっていた話です。問題はこの状況が来る事が分かっていても何ら対策をして来なかった政府与党だろう。更に言えば妄信的対米追従によって戦争に加担しようとする現政権ではないだろうか？この先、遠からず東日本大震災クラスの大型の地震が関東、東海、東南海、南海と控えている事は明白です。それでも対策を実行せず、どうでも良い「皇室典範」の改正に汗を流し、副首都法案に血眼になる今の政権は本当に必要か？明確に不必要だろう。
「 全東信」に関する報道が頻繁に目についたので会社情報を調べてみると興味深い名字があるではないですか！？飲食店関連サービスという部分から見ても旧軍属関連の企業だったという印象しかない。というか「コレ」は排除対象として処理されているという見方が正しそうだ。そういえば陸自の戦車暴発事故の事故調査の方は如何に？個人的予想としては「清掃及び取扱不良」という線が濃厚だと思っている。いずれにせよ明白なのは高山が排除対象という事だろうねぇ。高山関係といえば二見も対象の範囲にいる可能性は濃厚だろう。期待を持って見守りだねぇ。笑）
さて米国のアホ大統領がイランへの攻撃にストップをだした報道が目につく。武器在庫の限界に近い事や原油在庫枯渇による株式相場へのダメージなど予想できる理由はいくつもある。本当のところは不明だが米国の軍事的実力はこの程度である事だけは確かです。この状態で中国と本気で戦争するつもりだったと考えると空恐ろしい。コロナウィルス問題の元凶は現米国政権の第一期です。「チャイナウィルス」と声高に叫んでいたのは他でもない現在のアホ大統領。誰しもが絶叫する姿を見ていた訳だが、実際には「おくすり」と一緒に米国が人為的に製造したのがコロナウィルス。こんな程度の低い「ならず者国家」と同盟ゴッコなど継続するべきではない！！！日本のビッチー首相は何を考えているのか知らないが目障りだ。