日常雑記2016年3月14日_余談ですが本日は円周率の日です。

グーグルのホームページで『円周率』と入力すると関数電卓が

表示されます。本当にどうでもよい事ですが、本日は『円周率の日』。

偶然の一致なのかもしれませんが…、今日は一般相対性理論の

『アルベルト・アインシュタイン』の誕生日でもあります。今年は

最後の課題といわれた『重力波』が観測された年です。色々な偶然が

あるものです。量子力学に否定的であったアインシュタインは

『神様はサイコロを振らない』と述べたそうですが、これだけ偶然が

重なると…、『サイコロを振っていたのかも』などと考えたくなります。

日常雑記2016年3月13日_携帯電話と２．５G帯検波の為、簡易電界強度計を作ってみた

簡易電界強度計を作ってみました。
ダイポールアンテナ（長さは適当です。本来なら適切な長さがありますが、今回は試作の為）による電波のキャッチと半波倍電圧整流をOPAMPで増幅。最初１Kと１００Kで電圧増幅度１００倍で試しましたが今ひとつLEDが光りません。そこで１Mを追加して１１００倍。現実的にはもっと低い５００倍とか２００倍程度の増幅度でも行けそうな気がします(非反転増幅回路による増幅です)。Wimax2の２．５G帯の電波の検波に成功。ソフトバンクの携帯電話でも検波を確認しています。但し、画面にある様に端末に対して極めて近くに設置しないと反応しません。この辺りはアンテナの性能の問題かもしれません。ループアンテナに変えて再調整して見たいと思います。

以下、部品リストです。
コンデンサ
１．3pF
２．100pF
（参考情報：10pF×２の方が問題が無い気がします。）

抵抗
金属皮膜抵抗(カーボンでも可)
１．１K　　　×　２本
２．１００K　×　１本
３．１M　　　×　１本

検波ダイオード
1.表面実装用ショットキーバリアダイオード
ＲＢ７５１Ｓ－４０　×２個
（参考情報：ショットキーバリアダイオードの1N60では検波出来ませんでした。
検波する為にはゲルマニウム・ダイオードの1N60もしくは１SS106等がオススメ）

OPAMP
１．NJM2904D
（参考情報：LM３５８では今ひとつ。両電源が必要となる為、
NJM2904Dがオススメ）

LED.
１．通常LED（高輝度LEDのほうがオススメです。）
電波の受信確認であれば通常のLEDでも問題ないと思いますが、高輝度タイプが
ベストです。

電源
006Pです。

以上、全ての部品は『秋月』で入手。引き続き無線工学及び電子工学を習得したい
と思います。

日常雑記2016年3月11日

本日で東日本大震災から、５年です。

お亡くなりになられた方々のご冥福をお祈り致します。

日常雑記2016年3月07日_ネットワーク回線速度に関する備忘録

回線接続速度が極端に早い時間と遅い時間あり。理由に関しては

『覗き見されているか否か』によると思われる。しかも、速度低下

時間帯が月曜日から金曜日の場合、確実に８時台前半と固定的なり。

本日も、特定の時間帯に（極めて分かり易い）現象あり。問題は

『コピー』の形成過程なり。システムとしての『コピー』の存在の他

に端末としての『コピー』の存在が考えられるが…、現時点では不明。

日常雑記2016年3月06日_中国政府の滅茶苦茶な主張に関する考察

中国「海洋基本法」制定へ…権益保護の動き強化
 よみうりしんぶん 2016年3月5日(土)18時28分配信　読売新聞

中国は１９９２年制定の「領海法」で、一方的に沖縄県・尖閣諸島を自国領と位置づけたほか、２００９年には離島の管理強化などを定めた「海島保護法」を制定するなど、海洋関連法制の整備を進めている。

引用元：
http://news.nifty.com/cs/world/worldalldetail/yomiuri-20160305-50077/1.htm

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以下は個人の意見です。

郵政族には『中国』と極めて親しい代議士が存在しています。その筆頭が

『野中広務』『古賀誠』及び『野田聖子』etc　ですが…、以前、南シナ海

問題で上記の『野田聖子』が『南シナ海は日本には全く関係が無い』旨の

発言を行っています。でも、実際は深刻な関係があります。

上記のニュースにある様に中国政府は『沖縄県は中国の領土である』旨の

宣言をしています。その根拠は中国の清朝時は属国であったと一方的に

主張している事が根拠です。（勿論、実際は異なります。琉球王国は現実的

には17世紀には日本の一部であったが、慣習として中国に朝貢外交を行って

いたダケ。貿易を行う上では中国がメンツを重視していた為、朝貢の形式を

とっていたダケなのですが…）中国政府が領土・領海を主張する時の根拠は

かなり『いい加減』で清朝時代であったり、明朝であったりと適当です。

要するに領土・領海を拡張できればよく、『理由は後からで良い』。

最悪、理由は後からでっち上げれば良いとの考えの様です。つまり、中国の

『いい加減な主張』を一度でも認めてしまうと沖縄県は中国の領土になる訳で、

南シナ海問題は日本にとって極めて深刻な関係のある問題です。にも関わらず、

『日本に無関係』という主張を行うのは、『中国政府との良からぬ関係』の

存在を疑わざるを得ません。実際問題として、中国政府要人との親密な関係が

疑われる人間が多く存在しています。（伊藤忠商事の元社長が中国大使に赴任

した時、『尖閣諸島は中国のもの』という不見識極まりない発言は有名です。

因みに、この時の政権は民主党。民主党繋がりで言えば『江田五月』も中国政府

との関係が疑われる人物です。日中友好会館の理事だったハズですが…。）

現在は野党関係者に多く存在している様ですが…。郵政族には親中国派が

非常に多く存在しています。鍋倉真一（元日本郵便社長であり、元総務審議官）

には中国駐在経験があります。詳しくは、経歴をご確認下さい。

この辺りも何らかの関係性がありそうです。

日常雑記2016年3月05日_ネットワーク回線速度に関する備忘録

ここ数日の回線速度が極めて高速なり。

以前と比べてかなりの回線速度上昇がみられる。

監視を外したのかどうかは不明ですが、何らかの理由は有るはず。

日常雑記2016年3月05日_経済産業省と総務省郵政族の関係性についての個人的な考察

菅原　郁郎

経済産業省大臣官房政策審議室長
宮城県生まれ　昭和32年3月6日

東大経済学部卒
昭和56年　通産省入省
昭和58年6月　産業政策局産業構造課
昭和60年4月　基礎産業局化学製品課
昭和61年7月　内閣官房内閣安全保障室
昭和62年6月　内外研修生アメリカ・ノースウェスタン大
昭和63年6月　資エネ庁公益事業部ガス事業課総括班長
平成2年6月　　立地公害局立地政策課長補佐
平成4年6月　　内閣官房内閣副参事官
平成6年5月　　産業政策局総務課長補佐
平成7年4月　　大臣官房秘書課長補佐
平成8年6月　　大臣官房秘書課人事企画官
平成9年　　　　石油公団ワシントン事務所長
平成12年6月　生活産業局サービス産業課長
平成13年1月　経産省商務情報政策局サービスユニット長（併）サービス政策課長
平成14年7月　経済産業省大臣官房政策審議室長

出典：『全国官公界名鑑　2003年』同盟通信社　ISBN　4-924669-22-9 より引用　

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2016年3月5日現在の役職

経済産業事務次官 菅原　郁郎

http://www.meti.go.jp/intro/data/kanbu_ichiranj.html#minis

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以下個人の意見

旧郵政省、現在の総務省郵政族では憲法規定を無視した違法な

通信監視を業務として実行しています。今現在も継続して違法な

通信監視を行っています。しかも、その主たる対象者が総理他内閣

の各大臣や関係者や議員、財界経営者、著名人など非常に広範囲で

執拗に監視を行っております。特に、携帯電話に対する監視を行う

事で通話内容（会話音）や通話履歴、そして位置情報（地図上の

縮尺で考えると30m平方との事なので概ね電柱1本分の間隔で特定）

などの個人情報を非合法に取得しています。以下は主な犯罪システム。



総務省情報通信国際戦略局の『STARS』（電話番号台帳完全版）
総務省情報流通行政局の『PARTNER』（違法取得情報のデータベース）
総務省総合通信基盤局の『DEURAS－D』（携帯電話情報取得）



現役国家公務員によるこれらの情報取得は『極めて悪質』と考えます。

また、これらの通信犯罪システムの内『PARTNER』については特に悪質

です。旧郵政省キャリア官僚機構では、被災者の方々より自らの利権の

確保、死守を至上命題としています。その動かぬ証拠に東日本大震災が

起きた年に、5000億円を超える大金を国庫から使用してシステム改修を

行っております。（当方には全く『理解』できません！！！）

当方ではこの様な国家公務員は告発すべきものと考え記載するものです。


　さて、上記は以前の日記に記載したものですが…、本題はここからです。

旧郵政官僚が非合法に取得した情報を『利用』している公務員が存在します。

その筆頭が『経済産業省商務情報政策局』です。で、経産省の幹部職員に

ついて簡単に調査して見ました。その筆頭が経済産業省事務次官　菅原郁郎

の経歴です。やはり…、『商務情報政策局』の肩書がありました。『他人の通信

履歴を勝手に取得できる事』が如何に競争上有利で有るかを如実に表してます。

面白くなってきたので、経済産業省発足当時の次官や組織に関する資料を

調査してみました。

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引用元：『02～03　官庁完全情報ハンドブック9　経済産業省』　P22より
村上　水樹　著
インターメディア出版

事務次官　広瀬　勝貞
四十二年六月二十五日生、大分県、私立麻布高校、東大法学部卒、六六年通産省入省、父親は広瀬正雄元郵政大臣、夫人の兄は林義郎元大蔵大臣と毛並みは一流、兄の広瀬道貞は元朝日新聞専務で現在、全国朝日放送（テレビ朝日）社長、宮沢内閣の首相秘書官を務めた後、機械情報産業局次長、貿易局長、官房長、機械情報産業局長を経て、九九年二月事務次官に就任、企業行動課長時代、大蔵省と連携し消費税の導入に力を発揮した。

P22よりそのまま引用

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案の定です。

旧郵政省時代から経済産業省は郵政と深い関係があったと推測していましたが

『当たり』の様です。どうりで、郵政省地下1階通路と経済産業省が繋がっている訳

です。また、朝日新聞が郵政の通信犯罪を告発できない訳です。